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米Protolabsが3Dプリントでの造形可能性を検証するオンラインサービスを開始

オンラインで完結する3Dプリント造形受託サービスを展開するProtolabs社は、STLファイルなどの3D設計モデルをアップロードすることで、対象データが問題なく造形可能かを判定できる仕組み(DfAM分析)を導入した。

事前に薄壁の肉厚や角度、造形可能な最小サイズ以下の形状がないか、造形可能サイズに収まっているかなど、造形の失敗につながる箇所を自動判定し、問題箇所を発注前に明示する仕組みを導入することで、造形前に不具合の可能性を知ることができるようになる。

3Dプリント前のオンライン分析で、造形後のトラブルを回避

Protolabsは、ニューヨーク証券取引所に上場している受託造形会社だ。120台以上の3Dプリンターを保有し、月間13万点以上の造形部品を3Dプリンターで製造している。

Protolabsの受託造形サービスでは、3Dプリントしたい部品の3Dデータをオンライン上にアップロードし、造形方式・材料・部品の形状やサイズなどの情報をもとに見積もりを行う。 DfAM分析を導入する以前は、従来は部品の形状によってうまく造形できない場合でも、見積もりの時点でユーザーが問題箇所をすぐに知ることはできなかった。そのため、造形後に期待どおりの造形ができないケースが発生する可能性もあった。

3D設計モデルの入稿時に設計ファイルをソフトウェアで事前検証

こうした不具合を造形前に検知できるようにするために、Protolabsは、受け取った3Dデータの情報から造形可能かを判断できる仕組み「DfAM分析」を導入した。 DfAM分析を導入したことで、ユーザーが見積もりを受け取ったタイミングで造形後に不具合が出る可能性を知ることができるようになった。

DfAM分析は、オンラインでアップロードされた部品でグローバルに利用でき、樹脂・金属の3Dプリントに対応しているという。Protolabsでは、 DfAM分析のほかにも、「生体適合性がある新材料の導入」「蒸気スムージングによる光沢の出る後処理加工」など、継続的なサービス改善を続けている。Protolabs以外のサービスビューローも、サービス改善と顧客基盤の拡大にしのぎを削っているようだ。

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