米企業「Carbon」とプロダクションパートナー契約を締結―3D Printing Corporation
3Dプリンティング技術を活用した製造インフラを提供する株式会社3D Printing Corporation（以下、3D Printing Corporation）は、アメリカのデジタルマニュファクチャリング企業であるCarbon（本社所在地：アメリカ・カリフォルニア）とプロダクションパートナー契約を締結した。
3D Printing Corporationは、国内においてCarbon社の3Dプリンター「Carbon M2」を用いた受託製造サービスを開始するとのことだ。同社はここ最近、パートナー締結やコロナ対策への動きが多く、ShareLab編集部でも過去ご紹介してきたので、ぜひ関連記事をご覧いただきたい。（画像は、3D Printing Corporation公式Webサイトより引用）
プロダクションパートナー契約締結の背景とその内容
近頃では、国内の自動車メーカーや化粧品メーカーより、3Dプリンターを利用したエンドユースの大量生産の依頼が増加しており、今日の高まる3Dプリンティング運用の需要に応える3Dプリンター「Carbon M2」を用いた受託製造サービスを開始することとなった。
同サービスでは、1個の造形から小ロットの量産、マスカスタマイゼーション製造（カスタム品の大量生産）まで対応する。また、Carbon M2を用いた製造だけでなく、希望に合わせて、製造に設計・品質管理・後加工の工程を合わせたサービスを提供もするとのことだ。
受託製造サービスに用いられるCarbon M2の特徴
フォードの自動車部品や、アディダスのミッドソールにも活用
Carbon M2の特徴は、何と言ってもCarbon社の「Digital Light Synthesis™（DLS）」技術を用いて、優れた機械特性を持ったパーツを高速で造形出来ることだ。
従来のAM技術とは異なり、優れた表面仕上りと機械特性を持ったパーツを高速で造形出来る。エンドユースのパーツ製造にも活用されており、Carbon社の事例として既にフォードの自動車部品の生産や、アディダスの靴のミッドソールの年間10万足分に及ぶ大量生産に使用されている。
また、エポキシやシリコンなど、Carbon社が提供する材料の種類は豊富で、FDA（アメリカ食品医薬品局）やISO 10993-5、ISO 10993-10など認証済みの材料があり、工業向けから医科・歯科向けまで幅広い用途で運用されている。
日本でのCarbonの3Dプリンター導入事例
Carbonの3DプリンターM2は日本でも導入が複数社で進んでおり、サントリーのペットボトルの蓋ノベルティーや、眼鏡のJINSがサングラスの最終部品製造に利用している事例や同じく山本光学が10gを切る軽量サングラスの最終部品に利用している事例やバレーボールの鍋谷選手の専用モデル開発から始まったアイガードの最終製品に利用している事例など、複数の事例が知られている。
Carbon社について
アメリカのシリコンバレーに本拠を置くデジタルマニュファクチャリング企業でユニコーン企業とよばれる成長を有望視されているベンチャー企業。社員数はすでに400人を超えており、独自のサブスクリプション契約でサービスを提供している。Carbonは3Dプリンターの販売を行うのではなく、人的サポートも含めたソフト面でのサービスと、独自のDLS方式3Dプリンターの提供を行っており、材料費や消耗品費以外は定額制だ。日本の利用企業の中には、設計者をプロジェクトにアサインせずに、設計業務をCarbonが代行しているプロジェクトもあるということだ。材料科学の革新を結集して、企業が世界に必要なものを作り、人間の福祉を改善し、産業を変革し、世界を変える画期的な製品を提供している。公式Webサイトは、以下からご覧いただきたい。
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