業務用3Dプリンター市場、2026年に約6,300億円に成長見込み
株式会社グローバルインフォメーションは、業務用3Dプリンターの世界市場に関する調査レポートを報告した。本レポートによれば、業務用3Dプリンター市場を牽引する最大要因は「大量生産」への関心だ。ここでは、レポート内の重要なトピックと、当サイトが過去に取り扱った事例を関連付けてお伝えする。
業務用3Dプリンター市場の将来予測
株式会社グローバルインフォメーション（日本）は、世界の市場調査会社300社以上と代理店契約し、さまざまな市場調査レポートの作成を請け負う。
2022年2月24日より、「産業用3Dプリンティングの世界市場 – COVID-19（新型コロナウイルス感染症）の影響分析、2026年までの予測：提供別（プリンター、材料、ソフトウェア、サービス）、用途別、プロセス別、技術別、業界別、地域別」の販売を開始した。
当レポートによれば、業務用3Dプリンター市場規模は、2021年の21億ドルから、年平均20%で成長し2026年には 52億ドル（約6,300億円）に達すると予測される。
COVID-19のパンデミックは、業務用3Dプリンター市場にも影響を与えた。2020年の市場規模は、2019年に比べて 14%減となっている。業務用3Dプリンターに関わる多くの企業において、2020年は減収となった。しかし、2021年以降、市場は回復すると見込まれる。
牽引要因は「大量生産」への関心
グローバルインフォメーションは、 業務用3Dプリンター 業界に起こる大きな変化を指摘する。その変化とは、「プロトタイピングから大量生産」への変化だ。
現在に至るまで、3Dプリンターは、低～中規模生産に適した技術と捉えられてきた。実際、3Dプリンターの活用が広がっているのは、航空宇宙業界や医療業界など、部品一つ一つの単価が非常に高額な分野だった。
しかし今後は、3Dプリントによる大量生産が広がっていくことが予想される。大量生産により、顧客の新たなニーズを掴もうとする動きが各社で散見されるためだ。
3Dプリンティングは、従来の金型生産に比べ、多品種に対応可能という利点を持つ。また、設計から生産までに必要な時間が短く、リードタイムの大幅な低減が期待できる。3Dプリントによる大量生産が実現したとき、各業界が受ける恩恵は大きい。
量産に取り組みメーカーの例
大量生産に向けて、プリンターメーカー各社が動いている、と述べたが、以下ではその具体例を列挙する。
事例1│GE Additive
アメリカ最大の総合電機メーカー General Electricを親会社とする、GE Additiveは、3Dプリントによる大量生産を明確に見据え、大量生産用のプリント技術を磨いている。
GE Additive が注力しているのは、Binder Jetting（バインダージェッティング）という方式だ。敷き詰めた材料粉末にインクを塗布し、一層ずつ固めていく。この方法は、生産速度に優れ、一度に多くの部品を製造することもできる。
事例2│ 3D SYSTEMS
対して、3D SYSTEMS（日本）が進めるのは、大量生産に適した「材料」と「品質基準」の開発だ。
部品の品質管理を行うためには、その材料のスペックが明確になっている必要がある。詳細なスペックが調べられていない材料は、どんなに優れたものであっても、顧客には届けられない。せいぜい試作品止まりであった。これではいつまで経っても 業務用3Dプリンター 市場は拡大していかないだろう。
こうした状況を変えるため、3D SYSTEMSは、3Dプリンター用材料の長期安定性や、電気特性、可燃性、生体適合性、機械特性、異方性、化学試薬の互換性などについて、国内の規格に沿った試験を実施し、データを公表している。
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